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会社案内

COMPANY

#04 HISTORY

沿革

2023 令和5年1月 酒田システムセンターを山形県酒田市千石町に開設。
2022 令和4年6月 村山システムセンターを山形県村山市楯岡 LinkMurayama に開設。
2019 令和元年6月 東京支社を東京都中央区日本橋箱崎町に移転。
2018 平成30年3月 東京支社を東京都千代田区神田須田町に開設。
2017 平成29年4月 山形システムセンターを山形支店、新潟システムセンターを新潟支店に改める。
2016 平成28年12月 ドローン操作のための無人航空機の飛行に係る許可・承認を受ける。
2012 平成24年6月 非常用自家発電機導入。
2011 平成23年4月 山形システム開発部を山形システムセンターと改める。
2009 平成21年4月 新潟営業所を新潟システムセンターと改める。
2008 平成20年6月 株式会社日情システムソリューションズに社名変更。
  平成20年2月 株式会社山形日情システムズ創立20周年記念式典実施。
2007 平成19年2月 ISMSからISO27001への移行審査が終了し、認証登録。
2005 平成17年5月 新潟県内民需ソリューションサービス開始。
  平成17年5月 山形システム開発部を山形市香澄町2丁目(山形センタービル)に移転。
  平成17年4月 データセンター(IDC)サービス業務開始。
  平成17年4月 制御系ソフト開発・組込みソフト開発業務開始。
  平成17年4月 プライバシーマークの認証登録を行う。(財)日本情報処理開発協会(JIPDEC)。
2004 平成16年2月 (社)山形県情報産業協会設立に参画。
2003 平成15年7月 山形県オープンシステム研究会設立に参画。
2002 平成14年6月 ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の認証登録を行う。(財)日本品質保証機構(JQA)。
2001 平成13年10月 株式会社山形日情システムズ新潟営業所を新潟市内に開設。
  平成13年10月 酒田市京田西工業団地に新社屋建設完成。本社移転。
1999 平成11年6月 山形営業所を山形システム開発部と改め、山形県産業創造支援センターに移転。
  平成11年1月 ホストコンピュータ・オンラインシステムの無停電装置「CVCF」設置。
1996 平成8年10月 インターネット事業開始。『インターネット庄内』開設。
1995 平成7年3月 自治体向けのCSS住民情報システム、CSS財務会計の販売を開始。
1993 平成5年6月 株式会社山形日情システムズ山形営業所を山形市に開設。
1992 平成4年3月 関連会社の株式会社山形日情システムズと会社合併を行い、株式会社山形日情システムズ(現在の日情システムソリューションズ)が存続会社となる。
1991 平成3年4月 自治体向け図書館情報オンラインシステムサービス開始。
1989 平成元年12月 山形県情報サービス産業懇談会設立に参画。
  平成元年7月 通商産業省の電子計算機システム安全対策実施事業所の認定を受ける。
  平成元年5月 株式会社エスイーシーに社名変更、本店所在地も庄内情報プラザに移転。
  平成元年1月 庄内情報プラザに全機能を移転。
1988 昭和63年12月 総合病院向け医療情報オンラインシステムサービス開始。
  昭和63年7月 庄内情報プラザ5階に計算センター機能を移転。
  昭和63年4月 庄内情報プラザ6階にて、株式会社エヌビーシー山形システムズ(現在の日情システムソリューションズの前身)業務開始。
  昭和63年2月 株式会社庄内電子計算センター(50%)、株式会社日立製作所(10%)、株式会社日本ビジネスコンサルタント(現在日立システムズ)(35%)、酒田市(5%)の共同出資により、株式会社エヌビーシー山形システムズ(現在の日情システムソリューションズの前身)資本金3,000万円を設立。
1986 昭和61年7月 労働省に特定労働者派遣事業を届出。
1984 昭和59年12月 オンラインサービスを開始。
  昭和59年4月 日立情報通信ストール店(HIS店)に登録。日立OA機器の営業を開始。
1983 昭和58年4月 システムエンジニア派遣サービス開始。
1982 昭和57年7月 漢字処理サービスを開始。
1980 昭和55年11月 オフィスコンピュータのソフト開発業務開始。
1977 昭和52年2月 社屋分室を酒田市千石町に増設。
1970 昭和45年5月 社屋を酒田市千石町に移転。
1967 昭和42年7月 社屋を酒田市日吉町に移転。
1964 昭和39年10月 株式会社日本ビジネスコンサルタント(現在日立システムズ)より資本参加。
1963 昭和38年3月 株式会社庄内電子計算センター設立。USAC-3010システムを導入し業務開始。